提供サービス

　ＮＲＩは、組織のコンサルティングと、経営人材教育の２つのアプローチを長年にわたって実施してきました。ＮＲＩラーニングの提供するアクションラーニングは、従来とは全く異なるアプローチです。その大きな違いは、組織の器や、能力の育成を主眼に置きながら、企業変化を阻む“４つの壁”を同時に壊し、“気づきの誘発”を“変化体験”の共有化により、組織のメンバーの一人一人の“個の変革”を興す、行動体験型のアプローチなのです。

アクションラーニングでは、知識を身につけるといったレベルから、組織が戦略に基づいた行動をとるレベルまで、変革させていくことが可能です。

サービス概要

・組織診断

テーマ	企業風土診断	活力診断
目的	組織戦略、事業戦略など全社的に関わるテーマから、イノベーションやソリューションなどをテーマとした変革のコンサルティングサービスを提供してまいります。
概要	・全社もしくは対象組織にアンケートを実施 ・回答結果をNRIの120社5万人のデータベースと比較し、自社の企業風土上の特徴（強み・弱み）を、戦略、組織、個人の領域からなる26の視点で多面的に浮き彫りにする。 ・問題仮説を立案する。	・企業の経営理念、人事理念などから、社員の行動規範を行動レベルにて設計し、企業固有の活力診断プログラムを設計する。 ・アンケートの実施後、傾向分析と施策を立案する。
事例	事務機メーカー、自動車メーカー、飲料メーカー、エレクトロニクスメーカー、製薬メーカー、情報・通信サービス、金融サービスなど多数	情報・通信サービス、食品メーカー、エレクトロニクスメーカー、商社など多数
オプション	・テキストマイニング：アンケート時に自由回答の設問を実施し、回答者のテキスト文章の中にある、隠れた期待・不満を吸い上げ、それらを効率的に分析することによって、社員の思いをさらに深く知ることが可能になります。
期間	3ヶ月	・3ヶ月〜6ヶ月

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・実践コンサルティング

テーマ	組織活性化ワークアウト実践コンサルティング（ODWC)	営業ソリューション力強化コンサルティング（SSPC)	ビジネスイノベーション力強化コンサルティング（BIPC)
目的	・組織の上下のコミュニケーションを活性化させ、組織の現場力を強化する。	・自社と顧客の取り巻く環境を明らかにし、新たなターゲットとソリューションメニューを開発し、ソリューション型ビジネスへ変革する。	・成熟化した事業を再活性化させ、事業再成長に向けた戦略、実行計画を立案する。
概要	・客観的な組織診断の結果を元に、組織とマネジメントの振り返りを行い、組織戦略とアクションプランを描き、活性化活動を行う。 ・定期的な進捗管理と行動の見える化を行い、主体的な行動変革を促す。	・自社を取り巻く市場、競合、顧客、顧客のライバル、顧客の顧客を点検し、自社のソリューション力を診断する。 ・自社のリソース、顧客のニーズ、競合メニューの分析から入り、市場と顧客を絞り込みソリューションメニューを開発する。 ・ソリューション型ビジネスへの変革に必要な組織、業務、ツール、システム導入などを設計・計画する。 ・新しい仕組みに必要なトレーニングを実施する。	・再度、事業を取り巻く環境変化、内部の経営資源を見極めイノベーション力を診断する。 ・ビジネスチャンスを再検討し、クライアントとのコラボレーションにより再活性化計画を立案する。 ・あわせてイノベーション思考技術トレーニング、ファシリテーション、マーケットナレッジの提供、推進リーダーへのコーチングを実施
事例	・システムインテグレーター、事務機、エレクトロニクスメーカー、流通サービスなど多数実施 参考）組織戦略アプローチ	・事務機、情報通信、医療機器、印刷、工作機械メーカーなど多数実施	・総合化学、電子材料、総合エレクトロニクスメーカー、情報通信、流通・金融サービスなどの商品企画系、事業企画系組織と多数実施
期間	3ヶ月〜6ヶ月	・3ヶ月	・3ヶ月〜6ヶ月

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・制度・仕組み

テーマ	人事制度再構築	人材ビジョン策定
目的	・旧来の職能資格制度の刷新 ・業績評価制度の見直し	・人材開発プランの刷新 ・企業理念、ビジョン、戦略との連動
概要	・企業の業態、戦略、人材ビジョンをベースに、職務給、役割給、コンピテンシー等の資格制度を導入 ・資格制度、賃金制度、評価制度、評価者研修などの実施 ・業績評価制度のBSCを活用しての導入	・経営トップ、社員のキャリアの双方の視点から、企業価値を上げるための人材ビジョンを策定。 ・人事制度の上位概念として連動
事例	・エレクトロニクスメーカー、総合化学、事務機、食品、商社など多数実施	・総合家電、事務機、専門商社、オーナー系企業、ゲーム、流通サービス系企業など多数実施
期間	・6ヶ月〜12ヶ月	・3ヶ月〜6ヶ月

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・経営職人材育成

テーマ	経営職人材育成
目的	企業内における次世代リーダー（経営職）の育成。我々が考える“経営職”人材とは、外部発想での洞察力に優れ、現状不満足の問題意識を持ち、自己が掲げる目標に向かい問題を提起し、その提案を、実際に組織と人を動かして、自ら実行する実践型のリーダー人材です。
概要	徹底強化する変革リーダー「経営人材」の視点） ■問題を自ら発見できるビジネスインサイト（洞察）力　insight → How から What , Why への目的思考性 ■自ら提案し、果敢に人と組織を動かす実践力　leadership →絵に落とし、自分をリードし、人々を動かす力 ■仮説を持ち、実践による検証で前提条件をも変革しようとする変革意識力　will →物事の“テコ”“急所”を押さえる力 プログラムの特徴） 座学ではない、自ら鍛える道場としての場作り 共通言語の醸成とアウトプット志向 自社の課題になぞらえて思考する
事例	オーナー系流通企業、飲料メーカー、事務機メーカー、情報サービス業、エンターテイメント系企業、レジャーサービス業、自動車メーカー、金融サービス、外資系機械メーカーと多数実施
期間	・3ヶ月〜12ヶ月

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・ソリューション力強化（MOS）・イノベーション力強化（MOT）

テーマ	ソリューション力強化（MOS）	イノベーション力強化（MOT）
目的	・顧客に信頼され、求められるパートナーとなるために、本質的課題を解決するソリューションを出す力を体得	・イノベーションを推進するビジネスモデル、創発する体制や仕組みを体得
概要	・ソリューション志向型組織の本質的理解 ・差別優位なソリューション・コンセプトの明確化 ・ソリューションのパッケージングと戦略的プライシング ・ソリューションを創発し続ける体制と仕組みの構築	・従来の戦略フレームワークから価値創造の戦略思考への転換 ・価値イノベーションの実践的プロセス ・価値イノベーションのエンジンとしてのビジネスモデルの描き方 ・イノベーションを創発する体制と仕組みづくり
事例	・事務機、情報通信、医療機器、印刷、工作機械メーカーなど多数実施	総合化学、電子材料、総合エレクトロニクスメーカー、情報通信、流通・金融サービスなどの商品企画系、事業企画系組織と多数実施
期間	3ヶ月	・3ヶ月〜6ヶ月

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・ビジネスベーシック

テーマ	論理思考	財務会計	マーケティング	ファシリテーション
目的	論理思考のフレームワークやツールを実際に活用する経験を多く積み、使える力の習得を目指す	社会人の必須知識である財務について、BS、PL、CFを読むための基礎知識を習得する	マーケティングとは何かを理解し、フレームワークを使える力の習得を目指す	ファシリテーションの５つのステップを学び、効果的な議論の仕方を習得する
概要	・物事を体系的・論理的に捉えるフレームワーク思考のスキル ・問題の要因を深く掘り下げ、具体的かつ実行可能な解決策を導き出すスキル ・自分の意見を論理的に相手に伝え、納得させるスキル	新聞やビジネス紙で見かける代表的な経営指標について、その意味を理解するだけでなく演習を通して算出方法も理解する ・財務諸表を読むスキル ・財務諸表とキャッシュの違いを認識し、CF計算書を読むスキル ・代表的な財務指標の算出方法	顧客価値の増大とは何か、売れる仕組みづくりとは何かについて分かりやすく解説 ・顧客の購買意思決定プロセスを読み解く力 ・外部環境分析のフレームワーク ・マーケティングプロセスの基礎知識（STP、4P）	グループでのロールプレイと振り返りを通じて実践的な技法を身につける ・ファシリテーションの５つの基本ステップの習得（巻き込み、ぶつかり、意味づけ、軸だし、まとめ） ・参画者の意見を引き出す質問技法 ・ファシリテーションの戦略策定スキル

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・リーダーシップ、コーチング、プレゼンテーション、プロジェクトマネジメント

テーマ	リーダーシップ	コーチング	プレゼンテーション	プロジェクトマネジメント
目的	様々なリーダーシップを状況別に使い分ける方法を実践的に身につける	コミュニケーションを通した部下の指導力を身につける	説得力のあるプレゼンテーションを作成するために、主張を構造化する手法を習得する	PMBOKの体系に基づき、プロジェクトマネジメントの進め方の基本知識とスキルを習得する
概要	・状況に応じてリーダーシップのタイプを使い分ける ・リーダーに必要なヒューマンスキルを知る ・チームの活性化のため、メンバーの個性を活かし、多様性を重視する考え方を知る	質問技法を通した聞くスキルの習得、相手の行動を促進する考える選択肢（オプション）を拡大するスキルを身に付ける ・ペーシング ・質問力 ・効果的アドバイスと提案	根拠や具体策を網羅的に示す方法を習得する ・ピラミッドストラクチャー ・導入部の作成方法 ・シナリオ作成からプレゼンテーションの実施まで	・プロジェクトとは何か、その全体像とライフサイクルを知る ・プロジェクト管理をする上で、計画、WBSやリスク管理の考え方を知る ・プロジェクトのコスト、進捗、変更を管理する手法の概要を知る

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・経営創発塾　　異業種交流塾１２日間

テーマ	経営創発塾　　異業種交流塾１２日間
目的	一般的な経営理論を習得しつつ、異業種の人材と交流しながら自社課題の解決策を立案する
概要	・３ヶ月６回を通して、経営幹部に必要な一般的な経営理論を網羅したプログラム ・経営理論学ぶだけではなく、自社の経営課題の解決を目的とする。 ・事業を推進するという責任ある立場の経営幹部が、お互いに刺激し合い、切磋琢磨する場
事例	オーナー系流通企業、飲料メーカー、事務機メーカー、情報サービス業、エンターテイメント系企業、レジャーサービス業、自動車メーカー、金融サービス、外資系機械メーカーと多数実施
期間	・3ヶ月〜12ヶ月

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